子どもの聴覚障害の疑い、妊娠期の母親の喫煙で1.75倍に-京大
自治体がもつ乳幼児健診情報に着目
京都大学は7月23日、妊娠期の喫煙と出生後の受動喫煙が、子どもの聴覚発達に影響を与えることを見出したと発表した。この研究は、同大大学院医学研究科の川上浩司教授、吉田都美特定助教、Calistus Wilunda博士課程学生(研究当時、現:国立がんセンター特任研究員)らの研究グループによるもの。研究成果は、米際学術誌「Paediatric and Perinatal Epidemiology」のオンライン版に掲載された。 歯科レントゲン
胎児期や乳幼児期は、子どもの成長に与える影響が大きい時期であり、疫学研究の対象としても重要な発達段階だ。英国や北欧諸国では広く小児から成人、高齢者までを対象として、集団の健康を長期的に検討する研究(ライフコース疫学研究)がさかんに行われている。一方、日本では小児期から観察が開始されるような疫学研究や解析のためのデータは限られている。 家庭用・歯科用超音波スケーラー
そこで研究グループは、自治体のもつ乳幼児健診情報に着目。乳幼児健診で取得される情報には、妊娠期の喫煙や飲酒の習慣、体調や家族の状況、出生時の体重や頭囲、乳幼児期の栄養方法、家族の状況、発達発育の状況や医師所見などがあり、疫学研究にとって貴重な情報となる。妊娠期の母親の生活習慣と子どもの出生状況を統計的に分析すると、妊娠期の生活習慣が出生にどのような影響を与えるかについて、知見を得ることができるとしている。
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